マネツの住まい情報ブログ
家づくりの段階で、好きなインテリアを選ぶプロセスは購入者にとって醍醐味の一つのようです。何百種類ものクロスのなかからお気に入りのものを探したり、キッチンやバスの仕様を一つひとつ吟味したりしていく作業は確かに楽しいものでしょう。その半面、あれこれ迷って選んだアイテムに肩入れしすぎてせっかく建てた家を楽しめない人も多いようです。子供が壁に落書きしないようにと目を光らせ、キッチンのドアに何かをぶつけては
割り切れば「コスト」は安くなる... の続きを読む
できるだけ機械に頼ることなく、建物じたいの工夫によって快適な環境を得る手法、それを「パッシブ」といいます。言葉にすると、ちょっとむずかしそうですが、私たちの身のまわりには多くのパッシブ手法があります。たとえば、南側につけた庇は、夏の間は日差しをさえぎり、冬は積極的に日を採り入れてくれることがわかります。夏は日が高く、冬は日が低いことを利用したシンプルな知恵ですね。冬には、窓からの日差しを上手に取り
立派なパッシブの手法... の続きを読む
一応念のために地盤調査をしておけば安心かもといった軽い気持ちで頼んだに過ぎません。それが調査結果は約250万円必要とのご託宣ですから、途端に重い気持ちに陥りました。今思えば、そのネームバリューにも惑わされたのでしょう。何の疑いもなく、それを信じてしまったのですから。そして家造りとは天井知らずにお金がかかるものだと思わずにいられませんでした。が、後日にお願いしたジャパンホームシールドの結果は、意外に
有名メーカーに依頼し250万円必要と言われ……... の続きを読む
設計監理方式が万能とはかぎらない。もともと設計監理方式は委任契約を基盤にしているから、管理組合とコンサルタントの考え方に食いちがいが生じると、業務を継続することがむずかしい。建築士のなかには十分な説明のないまま管理組合に自分の考え方を押しつける場合もあるし、工事の進め方などが管理組合の方針と食いちがうこともある。また、工事監理を委託したにもかかわらず、契約に見合った監理がなされない場合もある。こん
設計監理方式採用の判断基準... の続きを読む
「堅いことは言いませんよ、必要なときに声を掛けてください」「お互いに忙しいから適当なときにこっちから出向きます」などと言われ、そのときは全然変だとは思わなかった、とトラブルの渦中にいる人は異口同音に言います。そのあげく、システムキッチンの色が違うの、寝室の壁クロスに品位がないの、便所に手摺がついていないの、床には段差がついているのと揉めることになるのです。これを未然に防止する方法は、いま言った現場
打合せは「定期的に行い、記録を残す」... の続きを読む
カタログに熱交換率は七〇パーセントと表示されていても、これはエレメント単体の熱交換率であり、実際に住宅に組み込んだ場合の性能はこのカタログ値の半分程度にとどまっており、実際の回収効率が疑問なものも少なくありません。つまり、全換気量の二分の一が熱交換効率三五パーセント程度で回収されるので、実質の熱回収率は一七パーセント程度です。この程度の熱回収では、余計にかかる電気代も回収できませんし、フィルターや
局所的な利用にとどめるべき... の続きを読む
街の誕生から成長、そして衰退まで、僅か２０数年。シャッター通りが活気を取り戻し、子どもが路上で遊ぶ姿を見ることは、もうないでしょう。何か欠けていたのか、何を読み間違えたのか、時代の流れと片づけてしまうには、あまりにも早すぎる無惨な結末です。戦後、高度成長の波に乗って山を崩し、田園を整地して開発された新興郊外住宅地の殆どは、同じような結果に終わっているのではないでしょうか。国が主導して大規模開発が行
老人にとっては厳しい環境... の続きを読む
「質の充実」へと価値判断の舵を切っていたら、質の良い住まいのストックが増加し、それに伴い社会的な蓄積も増え、居住環境が整ったはずです。後でも触れますが、１０万人以上が住む東京の多摩ニュータウンや、大阪の千里ニュータウンをはじめ、多くのニュータウンは今、老人の街と化しスラム化か進み、事業計画の甘さが指摘され、社会問題化しています。はからずも阪神大震災では、国の住宅政策の無惨な遅れが露呈しました。これ
「質の充実」へ... の続きを読む
そもそも二世帯であろうが三世帯であろうが、一軒の家に同居しているのが日本の家庭の通常のカタチでした。それが、玄関をはじめ浴室、台所など２つずつ用意された間取りで設計されるようになりました。その背景には、新たな土地を購入せずに済む親との同居が増えたことがあります。それに伴い発生する嫁姑の人間関係などに配慮したプランニングが二世帯住宅というわけです。二世帯住宅は、実は日本独特のプランで、日本の住宅メー
新たな土地を購入せずにすむ「親との同居」... の続きを読む
昭和60年ごろからの土地投機資金は、金融機関から不動産業者を通して、最終的には土地を売却した人に渡っている。それは金融機関から直接不動産業者へ融資された分が約15兆円、その他信販会社や個人投資家を通じた分が約５兆円である。全体で20兆円近い金が個人や企業に渡っていることになる。これが消費を盛り上げている効果も無視できない。土地投機は、いわば金融機関が市中に対して多額の資金を大盤ぶるまいしたようなも
昭和64年以降急速に冷え込んでいく... の続きを読む